ゼロ・エネルギーハウス
政府では2020年までに、
新築住宅の1年間のエネルギー消費量が正味(ネット)でゼロである住宅を
標準的にするという「ゼロエネルギー化」を推進しています。
専門職組合でも、ZEH住宅を標準的な住宅として採択、
2025年までに割合60％を目標としています。
ZEHの普及に取り組むとともに「ZEHビルダー登録」の申請を行い、
ZEH支援事業へ取り組んで参ります。
新築住宅の1年間のエネルギー消費量が正味(ネット)でゼロである住宅を
標準的にするという「ゼロエネルギー化」を推進しています。
専門職組合でも、ZEH住宅を標準的な住宅として採択、
2025年までに割合60％を目標としています。
ZEHの普及に取り組むとともに「ZEHビルダー登録」の申請を行い、
ZEH支援事業へ取り組んで参ります。
夏は涼しく冬暖かい暮らしと、
自宅の電気も自宅でつくる家。
当社ではダブル断熱工法により断熱性と気密性を高め、エネルギーのロスを抑え冷暖房コストを削減。
さらに高効率設備とパッシブ設計による省エネ化を実施。
太陽光発電や蓄電池などの創エネ設備でエネルギーを稼ぎながら、
家計にやさしい、快適な暮らしを実現します。
さらに高効率設備とパッシブ設計による省エネ化を実施。
太陽光発電や蓄電池などの創エネ設備でエネルギーを稼ぎながら、
家計にやさしい、快適な暮らしを実現します。
ＺＥＨ受託率目標
- 2016 平成28年度
- 3%＞実績 0%
- 2017 平成29年度
- 10%＞実績 0%
- 2018 平成30年度
- 25%＞実績 0%
- 2019 平成31年度
- 40%＞実績 0%
- 2020 平成32年度
- 50%＞実績 0%
- 2021 令和3年度
- 50%＞実績 5%(NearlyZEH)
- 2022 令和4年度
- 50%＞実績 9%(NearlyZEH)
- 2025 令和7年度
- 60%
ＺＥＨの周知
普及に向けた具体策
普及に向けた具体策
自社ホームページへの提示、及びDMや住宅雑誌掲載などの広告物にて、
ＺＥＨ基準の家作りを知っていただけるよう周知・普及を行う。オープンハウスの告知や、来場者への資料にてＺＥＨに関する情報を伝え、幅広いお客様へＺＥＨ基準の家作りのメリットを周知・普及を行う。
ＺＥＨ基準の家作りを知っていただけるよう周知・普及を行う。オープンハウスの告知や、来場者への資料にてＺＥＨに関する情報を伝え、幅広いお客様へＺＥＨ基準の家作りのメリットを周知・普及を行う。
ＺＥＨのコストダウンに
向けた具体策
向けた具体策
取引先と協議しながら、費用コストダウンの最良方法を検討する。日当たりや間取りの工夫など、住宅設備以外にもしっかりと目をむけた家づくりをする。創エネにおいては、太陽光の発電効率がよく設置工事が難易にならない屋根形状、配置計画とすることで工事費削減を目指す。
その他の取り組みなど
勉強会やセミナーに参加し、ＺＥＨについて知識の向上に努める。
ＺＥＨ対応住宅に住まわれたオーナー様にアンケートをいただき、さらなる向上、改善につなげる。
ＺＥＨ対応住宅に住まわれたオーナー様にアンケートをいただき、さらなる向上、改善につなげる。
新断熱性能基準、UA値とは？
家の断熱性能をあらわす「Q値」が、2013年より「UA値」に変わりました。
この値が小さいほど、エアコンの涼しさや暖房の暖かさなど、熱の逃げにくい家となります。
Q値が床面積で熱損失量を計算していたのに対して、
UA値では外皮面積（外壁・床・天井・屋根・窓・ドアを混ぜた値）で計算します。
いままでのQ値の計算方法では、建物の大小や形状の複雑さで結果が大きく異なるため、
より正確なUA値が導入されました。
UA値は住宅の内と外の温度差が1℃ある場合、
建物内部から逃げる1時間あたりの熱量を外皮等の面積の合計で割った値で、
躯体を構成する部位の「熱の伝わりやすさ」を表します。
数値が小さいほど、断熱性能が良い家といえます。
（北海道ZEH基準＝UA値0.40以下）
この値が小さいほど、エアコンの涼しさや暖房の暖かさなど、熱の逃げにくい家となります。
Q値が床面積で熱損失量を計算していたのに対して、
UA値では外皮面積（外壁・床・天井・屋根・窓・ドアを混ぜた値）で計算します。
いままでのQ値の計算方法では、建物の大小や形状の複雑さで結果が大きく異なるため、
より正確なUA値が導入されました。
UA値は住宅の内と外の温度差が1℃ある場合、
建物内部から逃げる1時間あたりの熱量を外皮等の面積の合計で割った値で、
躯体を構成する部位の「熱の伝わりやすさ」を表します。
数値が小さいほど、断熱性能が良い家といえます。
（北海道ZEH基準＝UA値0.40以下）
北海道の真冬もあったか
高気密・高断熱の家づくり
2つのダブル断熱工法
専門職組合ではダブル断熱工法により住まいの断熱性と気密性を高め、
エネルギーのロスを抑えて冷暖房コストを削減します。
エネルギーのロスを抑えて冷暖房コストを削減します。
